弊社が提案する各種ユニットトイレは定義上プレハブ工法（※）に類します。プレハブ工法のユニットトイレでも、屋内的用途に供されるものとして、建築基準法上の「建築物」となりますので建築確認申請は原則必要となります。ただし例外もあり規模や条件によって省略できるケースもあります。
プレハブ工法：構造体の種類を問わず、建築物の一部またはすべての部材を工場で製作し、建物として現場で組み立てる、あるいは据付する建築工法

建築確認申請が必要となった場合、敷地・既設建物の詳細情報が必須となります。もしその情報がお手元に無い場合は、規模に比例して多額の測量費が発生します。また既設建物に法的な不備などあれば、費用をかけた改修も必要です。そのため小さな屋外トイレの設置であっても、慎重な計画を立てる必要があります。

トーヨーマテランは一級建築士事務所登録をしたライセンスを有するユニットトイレメーカーです。屋外トイレご計画の際は、お気軽にご相談ください。

屋外トイレを建てる際は、安全かつ適正な建築物にするために計画地の地盤を調査することがあります。
特に軟弱な地盤と予想される場合は、傾くことのない安全な建築物が建てられるよう正確な地盤強度を計測し、その設計に反映させなくてはいけません。
地盤調査には施工規模や条件に応じたさまざまな工法がございます。またその結果を受けた地盤改良は建築物に応じた適切な処置が必要となります。

トーヨーマテランは地盤調査および改良工事を専門とする協力会社とともに、現場全体に対する提案をいたします。 地盤のお困りごともぜひお気軽にお問い合わせください。

提供するユニットトイレが構造上妥当である証しとして、ご計画地の地盤情報と照し合わせた構造計算書を作成いたします。主にRCユニット品はカスタムメイドゆえ1棟ごとに仕様が異なるオリジナルトイレ、構造設計一級建築士資格を有する第三者評価（提携協力会社）として構造計算書のご依頼にお応えしています。

有償業務です。一部の取り扱いに構造計算対応できない製品も含まれておりますので、特性をご理解のうえ検討ください。一定規模以上の建築物であることは必須ですが、小規模構造物の場合は構造体や条件により異なります。ご計画地の地盤情報がない場合、別途地盤調査を実施する必要があります。

屋外トイレ新規ご計画の際、下水道未普及などの条件下では、汚水の衛生処理および環境保全の観点から浄化槽（合併処理浄化槽）の活用をおすすめしています。終末処理下水道以外への適切な放流をするために、浄化槽法に基づきさまざまな規格で浄化槽は販売されています。少人数のコンパクトな環境配慮型タイプから数千人対応の超大型高度処理槽など種類は多岐にわたります。

お客様から「浄化槽とユニットトイレをセットで提案できないか」というご質問をよくいただきます。弊社では大手浄化槽メーカーとの協力体制により、ご計画に見合った人槽および機種選定をお手伝いします。

上下水道がなく排水が不可能かつスペースにも制限がある場合に、自己処理型循環水洗トイレもご用意しています。排水に関するさまざまな問題も、豊富な実績とネットワークで対応いたします。